第109回 看護師国家試験 午後 問54 解説
📝 問題
平成28年（2016年）の国民生活基礎調査で、要介護者等との続柄別にみた主な介護者の構成割合のうち、「同居の家族」が占める割合に最も近いのはどれか。
✅ 正解
3
💡 解説
✅ 主な介護者のうち同居の家族の割合は約60%である。
平成28年国民生活基礎調査では、要介護者等の主な介護者のうち「同居」している者が58.7%で最も多く、60%が最も近い。
同居の内訳では配偶者が最も多く、次いで子、子の配偶者と続く。 別居の家族や事業者（介護サービス）による介護も一定の割合を占める。 在宅介護は今も同居家族が中心で、老老介護や介護者の負担が課題となっている。 その後も同居の割合は下がり、令和4年（2022年）調査では45.9%になっている。
- 1
20 %不正解
20%は同居の家族の割合より大幅に少なく、当てはまらない。
- 2
40 %不正解
40%では同居の家族の実際の割合より少ない。
- 3
60 %正解
同居の家族が主な介護者となる割合は58.7%で最も多い。
- 4
80 %不正解
80%は過大で、実際の同居の割合より高い。
📚 国試でよく狙われるところ
介護の状況は、割合の数字がそのまま問われる。最新の値で覚えよう。 令和4年（2022年）調査では、主な介護者は同居の家族が45.9%で、その内訳は配偶者が最も多い。
- 同居の主な介護者は女性が多く、介護する人・される人がともに高齢という老老介護の世帯が半数を超える
- 介護が必要になった主な原因は認知症が最も多く、脳血管疾患、骨折・転倒、高齢による衰弱が続く
- 要介護度が高くなるほど「ほとんど終日」介護している割合が高くなる
- 介護者の負担軽減にはレスパイトケア（短期入所・通所サービス）の活用が重要
参考: 厚生労働省「平成28年国民生活基礎調査」
出典：「第109回看護師国家試験の問題および正答について」（厚生労働省）を加工して作成 → 出典について